こんにちは、なかみなとです。
最近、DXとかデジタルトランスフォーメーションとかの言葉を少しずつ耳にするようになってきましたね。
このページをご覧になった皆さんは、アンテナ高くDXやデジタルトランスフォーメーションの意味や事例を収集されていることと思います。
本日はそんな皆さんに、「正しいDX」について解説していきたいと思います！
DXとは？
DXは何の略？
DXは、デジタルトランスフォーメーションの略称です。英語で書くとDigital transformationですね。じゃあDTでは？という素朴な疑問が沸きますが、交差を表すX=transformationという略し方をよくするので、DXとなってます。
日本語に直訳するとデジタル変換。やや意訳すると、デジタル変革と言ったところでしょうか。
DXの目的
デジタルトランスフォーメーションの目的は、「デジタル化のメリットを最大活用した業務変革による真の効率化・成果の最大化」です。ここが一番大事なので、よく覚えておいてくださいね。
DXとIT化の違い
DXを語る際、よく勘違いされるのがIT化です。この2つについて、それぞれ意味を見ていきます。
IT化とは
IT化とは、いわゆるデジタリゼーションです。例えば紙をデータ化したり、従業員にスマホを配ったり、面着会議をオンライン化したり・・・といった事象がこれに当たります。
ペーパーレス化、ハンコの電子化、などと言うと身近でわかりやすいかもしれません。身の回りにあるものをPCやスマホなどのデジタル機器に入れ込んでしまうことなどがこれに当たります。
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは
一方でDX、デジタルトランスフォーメーションとは、IT化・デジタリゼーションされたものやサービスを”つない”だり、”新たな付加価値を与え”たりして、メリットや成果、価値を最大化することです。
例えば顧客アンケートを紙からネット入力に変えた例で説明しましょう。ただ単に、紙をネット入力からのエクセルに置き換えただけではIT化・デジタリゼーションに過ぎませんが、そのエクセルデータを蓄積して顧客のニーズをリアルタイムに自動抽出したり、その動向を常にグラフなどに反映して社員の誰もが見えるようにしたら、単に紙を集計してまとめる作業がラクになったこと以上のメリットが得られますよね。
これがDX、デジタルトランスフォーメーションです。
IT化なくしてDXはできない
これまで、目指すべきはDXであってIT化ではない、という論調でお話をさせて頂きましたが、決してIT化が悪だと言っているわけではありません。むしろ、IT化しないとDXできないことも多く、IT化はDXの第一歩と言えます。もし皆さんの職場でまだ紙を多用している、社内帳票でハンコがまだまだ残っている、会議は面着が前提、などといった状況が残っていたら、まずは電子化・オンライン会議への移行、などを積極的に提案してくださいね。
IT化がゴールではなく、あくまでDXがゴール
ただし、IT化して満足していてはいけません。本当に目指すべきはDX化です。紙へ手書きでデータを記入していた人は、まずエクセルなどの電子媒体に置き換えます。そして、そのエクセルを使ってデータを分析する、あるいは業務効率を上げるなどの改善策を考え続けていってください。いま世の中には幸いなことに、いろいろなアプリや無料ソフトが沢山落ちています。お金を掛けずとも、十分有益なDXができるはずです。
私が思うDXを理解するのに一番良い本は、及川卓也さんの「ソフトウェア・ファースト」です。及川さん自身の体験を基に、非常にわかりやすくかつ正確にDXについて書かれています。大手企業の役員たちも読んでいる良本ですので、ぜひあなたもお手元に一冊購入してみてはいかがでしょうか。あなたのビジネスパーソンとしてのレベルが一段上がること間違いなしです！
分かりやすいところで言うと、RPA(Robotic Process Automation；業務自動化)があります。紙からエクセルに置き換えたあと、さらにデータ入力を自動化するのに役立ちます。例えば私の職場では、各部署から出てくる伝票を、エクセル入力で提出してもらうように変更しました。そして集まった伝票エクセルを一つのフォルダに入れたら、あとの処理は自動的に進むようなRPAを組み、かなり仕事がラクになっています。繁忙期には毎日定時後3～4時間残っていた一般職の方々も、定時付近で帰れるようになり、ものすごく効率化効果があったと思っています。
個人的には、WinActorというRPAソフトが直感的に使えて分かりやすいです。
DX化している企業の事例
ではここからは、実際にDXに取り組んでいる企業の事例を見ていきましょう。
1.トライグループ
家庭教師のトライで有名なトライグループですが、授業をビデオ化し、それをオンライン学習が可能なサービスにしています。授業のビデオ化、だけならIT化ですが、それをいつでもどこでも、必要なときにオンライン学習できるようなサービスを展開しているのはDXですよね。すごくわかりやすい事例です！
2.資生堂
こちらは、「自分の肌に合わせた化粧品を提供してくれるアプリ」を開発・運用したという事例です。今はサービスが一旦終了している(2021年6月現在)ようですが、ユーザーにとってもプロのアドバイスがいつでもどこでも得られるというメリットがありますし、企業側にとってもユーザーのデータが無償で得られるため、わざわざアンケートを取ったりしなくても、市場のニーズを把握し商品開発に役立てるという大きなメリットがあり、まさにwin-winでDXの好事例です。
3.デンソー
言わずと知れた自動車部品メーカーのデンソーも、DXに向けて動き出しています。以下に紹介する例は上記の2社とは多少毛色が違い、「DXのための組織変革」です。”デジタルイノベーション室”という組織を立ち上げ、少数の精鋭たちを投入。室でありながら部格以上の立ち位置と責任を与えた、という事例ですが、これも立派なDXの形の一つだと思います。もしDXをこれから進めていきたい企業の経営者の方がいらっしゃったら、こういう事例を模してみるのも有効かもしれません。
ま と め
これまで、真のDXの意味を解説してまいりました。日本の大企業はベンチャーや欧州・米国あるいはアジア系の企業に比べ、DXが遅れていると揶揄されることがままあります。実際私も大企業に身を置いていてそう思いますし、ITツールのみならず意識・風土面でもまだまだ周回遅れしていると感じる場面もままあります。ですが、それは言い換えればDX後の伸びしろが企業としてまだまだあるという事ですし、これから先10年はDX化できない企業は淘汰されていく時代になるでしょう。例えそれがいかに有名企業であったとしても、です。
この記事は、一人でも多くの方がDXの真の意味を知り、日常業務の中で理解を深め、日本全体で挽回していきたいという想いで書いています。これをお読み取り頂いた方が、少しでもDXに興味を持ち、ご自身の職場で知識を活用頂ければそれに越したことはありません。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
